取引先との打ち合わせの終わりぎわに「ロゴのデータってありますか」と聞かれて、返事に詰まってしまう場面があります。
そんな経験から、ブランドロゴ作成を考え始める方は少なくないようです。
手元にあるのは、無料の素材で作った仮のアイコンが一つだけ。
プロに頼みたい気持ちはあっても、何を用意すればいいのか、どこに気をつければいいのかが分からず、そのまま数か月が過ぎてしまうこともあります。
この記事では、ブランドロゴ作成をプロに依頼する前の準備と、契約や進行で引っかかりやすい注意点を、具体的な失敗例も交えてお話しします。
プロに頼めば、ブランドの顔が自動で決まるわけではありません
ブランドロゴ作成をプロに頼むと聞くと、事業の内容を話せば、それにふさわしい顔を考えてもらえるイメージを持つ方もいるかもしれません。
実際には、プロが持っているのは形にする技術と、読みやすさや使いやすさを見極める目であって、あなたの事業が誰に何を届けたいのかという中身までは、外からは見えません。
プロが形にするのは、あなたが決めた方向であって、方向そのものではないという点は、依頼前にいちばん押さえておきたい部分です。
たとえばフリーランスの写真家が、屋号のロゴを依頼するケースを考えます。
「落ち着いた雰囲気で」とだけ伝えたところ、届いたのは柔らかな北欧風の書体を使った案でした。
ところが本人が撮っているのは、力強い山岳写真です。
デザインの完成度は高いのに事業の中身と噛み合わない案が届くのは、伝える側の方向が固まっていなかったことが原因になっている場合も少なくありません。
頼む側にも準備が要ると知ると、少し身構えてしまう気持ちは自然なものです。
ただ、「準備が必要なら自分にはまだ早い」と感じる必要はありません。
準備といっても、完成した資料を用意することではなく、方向が固まりきっていない部分を、どこが未定なのかも含めて伝えられれば、それで依頼は成り立ちます。
むしろ、迷いを隠して「おまかせします」と伝えるほうが、あとで案の方向がずれたときに修正が重くなります。
プロに頼むことは、丸投げすることとは違うのではないでしょうか。
依頼の前に手元に揃えておきたいのは、この三つです
揃えておきたいのは、三つだけです。
一つ目は、最終的に判断する人を一人に決めておくことです。
共同経営者や家族、友人にも意見を聞いていると、案が届いたときに好みが三通り出てきて、どれを採用するのか決まらなくなります。
二つ目は、予算の上限と、希望する納期の幅です。
ブランドロゴ作成の費用は、依頼先や案の数、修正回数、納品の範囲によって大きく変わり、一つの相場として言い切れません。
そのため、いくらまで出せるのかを先に決めておかないと、見積もりを比べる基準そのものがなくなってしまいます。
三つ目は、すでに手元にある材料です。
屋号の由来や読み方、名刺や看板ですでに使っている色、絶対に避けたい雰囲気は、書き出しておくだけで依頼文の質が変わります。
準備の三点：判断する人は一人、予算の上限と納期の幅、手元にある材料（屋号の由来、既存の色、避けたい雰囲気）
書き出した内容に抜けや食い違いがないかを、自分で確かめるのは意外と難しい作業です。
ココナラのようなスキルシェアサービスには、購入前のメッセージ相談に応じている出品者もいて、書きかけの内容を見せると、予算と希望にずれがないか、伝え漏れがないかを、デザインの実務の目線で指摘してもらえることがあります。
たとえば「シンプルに」と書きながら、参考に挙げたロゴはどれも装飾が多い、といった自分では気づけない食い違いは、第三者が読むと一瞬で見つかることも少なくありません。
依頼の前にそうした指摘を受けておけるのは、外部のプロを頼る価値の一つです。
抜けが見つかること自体が、前に進んでいる証拠かもしれませんね。
見積もりと契約では、金額より含まれる中身を見ます
見積もりが複数届くと、つい金額の低いほうに目が向きますが、比べるべきなのは含まれている中身です。
案の数、修正の回数、納品するデータの形式、ロゴの使用範囲が、金額の差の理由になっていることが多いからです。
たとえば、安く見えた見積もりに修正が一回までしか含まれていなければ、方向が少しずれただけで追加費用が発生し、結果的に割高になることもあります。
商標については、少し補足が必要です。
ブランドロゴを商標として登録したい場合は、既存のロゴと似すぎていないかを調べる必要があります。
この確認をデザイナーが担ってくれるのか、依頼者側で行うのかは依頼先によって異なり、見積もりの段階で聞いておかないと、完成したあとに使いにくいと分かることもあります。
細かい確認が並ぶと、面倒に感じるかもしれませんが、この時間は後の手戻りに比べればずっと小さなものかもしれません。
進み始めてから起きやすいのは、意見が割れて止まる事態です
依頼が始まってから起きやすいのは、意見が割れて動けなくなることです。
案が届いた場面で、家族は「こっちがいい」、取引先は「あっちのほうが見やすい」と言い出し、依頼者本人も迷って、修正の指示が出せなくなります。
誰の意見をどこまで採用するのかを決めないまま案を見せてしまうと、修正の回数だけが減っていきます。
三回まで修正できる契約でも、方向の違う指示を出し続ければ、着地の前に回数が尽きてしまいます。
案を見るときの目安として、三つの問いを持っておく方法があります。
説明を聞かなくても、事業の雰囲気が伝わるかどうか。
数か月後に名刺や看板へ載っていても、違和感がないかどうか。
ほかのブランドのロゴと並んだときに、埋もれず見分けがつくかどうか。
好みの良し悪しを離れて、この三点で見ると、迷いがだいぶ絞られます。
途中で方向を変えたくなったときは、修正で押し切らず、いったん依頼先に相談して、契約の範囲でどこまで動かせるかを確かめるのが安全です。
迷うこと自体は、悪いことではありませんよね。
依頼に進む目安は、判断する人が一人に決まっていること、予算の上限があること、手元の材料が書き出せていることの三つで、揃っていない項目は、そのまま相談の話題にして構いません。
頼ることと丸投げの境目が気になる方に向けて、その違いについても書いています。
