仮想通貨は副業になる?会社にバレたくない人におすすめの方法を解説

仮想通貨副業を紹介します。

そもそも仮想通貨とは?

リアル店舗でチャージした現金を決済に使う電子マネーと違い、仮想通貨の価格は変動します。

実態のない通貨で暗号資産ともいわれ、ビットコインやイーサリアムは、その代表格です。

インターネット上での決済や送金に使え、取引所で換金もできます。

 
にぽり
この副業は手放しで、お勧めしていません。

手放し?の理由と、仮想通貨の副業って、会社にバレるの?どう稼ぐの?などを解説します。

仮想通貨は副業禁止でも取引可能!

まず、仮想通貨の副業が会社にバレるのが心配!という方は、ご安心ください。資産運用は副業に該当しません。

では、なぜ勧めないの?

未知の部分が多いからです。

資産運用で仮想通貨の取引を始める人が随分増えたけど、まだ増えていくでしょうね。

この先もまだまだ増える根拠は、仮想通貨取引所を運営する企業が成長していること。

しかし、仮想通貨をめぐっての詐欺や流出などのトラブルも報じられていますよね?

正直、『世界中で実用性を追求されている段階』の副業。

未知ゆえに情報が散乱するのが稼ぎ系の常だし、詐欺行為を働く人が出てくるです。

推測・憶測などが乱れ飛び詐欺行為も増えてきますよね。

効果のないセミナーや情報商材もこの段階が「やった者勝ち」なところもあります。

※とにかく会場を盛り上げるんですよね・・・

 

そんな仮想通貨ですが、誰も稼げなければ始める人も増えているわけがありません。

未知ゆえに強いライバルもいないし、取引に成功して儲けている人もいるでしょう。

ここからは、そんな勝ち組と負け組の違いをお話します。

まずは仮想通貨の取引が禁止されている本業の職種とは?

取引が禁止されている職業

保険会社や銀行、証券会社など金融商品と密接な関わりがある業種の従業員は投資行為を法律で禁止されています。

また、金融関係に該当しなくても、就業規則により禁止している可能性もあるので、事前に確認しておきましょう。

会社の誰にも知られず仮想通貨で副業をする方法

たとえ法律や就業規則で禁止されていなくても、仮想通貨のことを誰にも知られたくないという方もいるでしょう。

仮想通貨に良くない印象を持っている人もいますから。

そこで、会社に仮想通貨で稼いでいることを知られない方法も紹介しておきます。

自白しないこと

仮想通貨は儲かる時の金額が大きいので、つい誰かに自慢したくなってしまいます。

でも、1人に知られると5人にはバレると思って間違いないです、そして面倒なのは『教えて?』と言われること。

冷静に考えると、自慢しても良いことなんてありません。

SNSをチェックしている企業もあるので投稿でも副業に触れないようにしましょう。

自分で申告すること

ご存じの通り、仮想通貨に限らず給与所得以外に収入が年間20万円以上ある場合、確定申告をする必要があります。

仮想通貨で年間20万円以上の利益が出れば、会社に知られる可能性が高くなります。

そして当然、仮想通貨を副業にして、年間で20万円以下の収入なんてありえません。

もちろん「経理部にバレるのは良い」という方は個別に申告する必要もありません。

 

また、一般的に、企業で働いている人は、会社が住民税の手続きを行っています。

住民税の基準は、前年度の所得なので給与以外で収入を得てしまうと、住民税の額が上がり会社にバレるわけです。

これを避けるには、住民税の徴収方法を「普通徴収」にしておきましょう。自分で住民税を収めるように選択すれば会社にバレにくくなります。

と、そんな心配の前に仮想通貨で稼ぐには、どうするか?

では、始め方の話をします。

仮想通貨を学ぼう

大きく5ステップ。

①口座開設の準備をする
②取引所で口座開設する
③その口座に日本円を入金
④仮想通貨を購入する
⑤仮想通貨を売却する

口座開設は必須

まず、仮想通貨を取引するには取引所のサイトで専用口座を開設する必要があります。

普通の銀行口座ではなく取引所を通じて、円で仮想通貨を購入して取引するわけです。

口座開設には、本人確認書類:運転免許証、マイナンバーカード、パスポートが必要。

※取引所により日本円の入金にかかる手数料が違うので、入金の際は確認しましょう。

口座(仮想通貨取引所)は手続きが簡単でセキュリティの高い企業のほうが安心です。

どうやって稼げるの?

世界中の取引所で法定通貨と暗号資産、または暗号資産同士の売買が行われています。

仮想通貨(暗号資産)の価値は変動するので適切な投資をして差額を稼いでいきます。

主に「現物取引」と「先物取引」の投資方法があります。

【現物取引】

現物取引は、暗号資産を実際に購入して適時に売却して利益を求める取引となります。

事前に暗号資産を購入しておかなければならず、手元の資金以上の取引はできません。

【先物取引】

先物取引とは、レバレッジ(預けた証拠金を担保)をかけることで手元資金より大きな金額の取引ができます。

たとえば、

1ビットの価格が300万のタイミングで翌月、売却の約束をして翌月320万円になっていれば20万円の利益となります。と、手元資金以上の大きなリターンを狙えるけど、手元資金以上に損をするかもしれない取引。

仮想通貨の注意点

安心して仮想通貨を取引するご注意点を2つ紹介します。

①損失が大きいこともある

仮想通貨は、銘柄が大幅に値上がりすることもあります。

上記の通り『未知』の部分が多いので分析が難しいからハイリターンが見込めたり、売買タイミングを見誤って大金を大損することもあります。

そんなリスクを避けるために積立投資を選んだり、少額から投資の練習をしましょう。

②セキュリティ管理が大切

仮想通貨は、インターネット上での取引なので徹底したセキュリティ管理が必須です。

例えば、2018年1月に日本のCoincheck(仮想通貨取引所)でもハッキングされました。

ハッキングは主に取引所に対して起こりますが、個人もセキュリティレベルの高いアプリを選択するべきでしょう。

なるべく取引を運営する会社も大手を選ぶ方が安全です。

大手と申しましたが、国内の大手インターネット企業のグループ会社であるGMOコインとDMM Bitcoinは勧めしません。

詳しく貶すことはしませんが、お勧めできないとご注意したので逆に企業のお勧めも控えます。

と、同じ投資系でも仮想通貨は株式や外貨取引に比べて未知の部分も多くあります。

それは、まだ強いライバルもいない副業ということでもあるので、知識があれば騙されることもなく稼げます。

今なら誰にでもチャンスがあります!

まとめ

仮想通貨は、労働副業ではなく個人の資産運用のため、副業禁止の企業に勤めていても挑戦しやすいでしょう。

ただし、まだ発展途上の副業なので「不確かな情報商材やセミナーに注意しましょう」「セキュリティのシッカリした大手で取引しましょう」

良いイメージをもつ人が少ないので、知人にも仮想通貨をしていることを知られないほうが良いかもしれません。

お金を稼げる稼げない、会社にバレるバレないの他にもリスク回避が必要でしょう。

最近は、アプリも充実しているのでスマホ取引も簡単にできるようになっています。

個人的には、同じ投資系なら仮想通貨より株式投資をの

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